完全解説！既卒向け求人の探し方

新卒と既卒は、卒業前か卒業後かのたった一年しか違いがないと考えている方もいるかもしれません。大学受験における現役と浪人のように、大して差がないと考えてしまうのも仕方がないことでしょう。既卒の方が就職活動の経験が長いため有利であると考えている方ももしかしたらいるかもしれません。しかし一般的には就職活動においては既卒は圧倒的に不利とされており、既卒ならではのやり方をおさえることが大切になってきます。

既卒のハンデ
何故既卒が不利であるのかを最初に説明していきます。
まず空白期間の一年に何をしていたのか説明が求められるでしょう。新卒一括採用が根強いため、大学受験のように「行きたい会社に入るため準備していました」と説明しても面接官を納得させることは難しいでしょう。次に、既卒の方が応募可能な求人は新卒の時よりも圧倒的に少なくなります。新卒の時には余裕で書類選考を通過できた企業でも、既卒になった途端見向きもされず門前払いされてしまう可能性が高くなるでしょう。たった一年ずれただけで、ここまでも扱いに差がついてしまうのです。

既卒の強み
既卒であることによるハンデがある一方で、既卒であるからこその強みもあります。
まず、すぐに働き始めることができる点は人手不足に悩む企業にとって大きなメリットとなります。新卒の場合はどんなに優秀な学生も4月の入社まで待つ必要があり、その間に本人の気が変わり内定を辞退されてしまうリスクがあります。また一度挫折を味わっているため、入社後に多少の困難にぶつかろうともめげずに頑張って働いてくれるのではないかと期待を寄せる企業もあります。更に、本人次第ではありますが空白期間を有効に活用し資格取得やスキル習得に励み、それを武器に就職活動を成功させる既卒の方もいます。
既卒が新卒に比べて不利であることは確かですが、既卒であるからこその強みもあります。悲観的にならずに前向きな姿勢で就職活動を行う事が大切です。

「既卒でも受けられる求人ってどのように探せばいいのだろう」とお悩みの方へ、既卒向け求人の探し方をご紹介します。

既卒者向けナビサイトを利用する
あまり知られていないかもしれませんが、新卒時に多くの就活生が利用するナビサイトの既卒版が存在します。最初から既卒の方を採用する目的で掲載している企業以外は表示されないため、既卒であることのハンデを一切受ける事なく就職活動を進めることができるでしょう。

新卒向けナビサイトを利用する
裏技的方法になりますが、新卒向けのナビサイトを使います。1年前も登録したものに再度登録することは抵抗があるかもしれませんが、現在卒業後3年までは新卒向けナビサイトを使える仕様になっています。登録画面の卒業年度で自分の卒業年度が選択可能であれば、何も問題ありません。ただし既卒であることがハンデになり得ることは頭に入れておく必要があります。

ハローワークを利用する
ハローワークは求人数が圧倒的に多く、どこにも就職できない事態は起きにくいと言えるでしょう。一方で公的サービスであるため企業側も無料で利用できてしまうことがデメリットです。通常、企業が人を採用するには多額の費用がかかります。ナビサイトへの登録料、求人広告のポスティング費用、紹介会社への手数料など様々な費用が発生し、1人を採用するのに100万円以上の費用がかかることも多々あります。ところが、ハローワークを利用すればほぼ0円で採用できてしまうため人を使い捨てのように扱う企業がいないとは言い切れません。そのような会社に入ってしまうとまたすぐに転職活動をしなければならなくなるため、慎重に見極める必要があります。

転職サイトを利用する
社会人向けの転職サイトに登録し、未経験や既卒者ＯＫの求人を探す方法もあります。ただし基本的には社会人経験者の利用を想定したサイトのため就労経験の無い既卒者が応募しても選考で不利になってしまうかもしれません。特に転職サイトには年収800万円以上などの好条件を謳う求人が溢れていますが、競争が激しく既卒者の内定は困難と心得たほうがよいでしょう。

既卒就職のエージェントを利用する
既卒での就活は孤独です。新卒の時と異なり、同じ境遇の友人も少なく励ましあうことができず、ひとりで抱え込んでしまう方も多くいます。そこで既卒者の就職に特化したエージェントを利用し二人三脚で就活を進めてみてはいかがでしょうか。

既卒の方向けに求人の探し方をご案内しましたが、どうしても焦りから「どこでもいいから内定が欲しい」といった気持ちになってしまう方も少なくないかもしれません。その時に気を付けたいのが、ブラック企業に騙されてしまうことです。そこでブラック企業を見分けるポイントを解説していきます。

ブラック企業を見分けるポイント
困ったことに、どこまでがホワイト企業で、どこからがブラック企業なのかという明確な基準はありません。線引きが非常に難しいところで、わかりやすい例えを使うとすると体育会の練習のようなものです。当事者がやりたいと思って取り組んでいるものであれば週に7回の練習であっても苦にならない一方で、全くやりたいものでなければ週1回であっても苦痛に感じるでしょう。同様に、やりたい仕事であれば何時間でも残業ができるという方がいる一方で、残業代がもらえても時間外には働きたくないと考える方にとってはそのような会社はブラック企業であるという事になってしまうでしょう。そこで、一般的にブラック企業と判断できる基準をある程度示しながらブラック企業を見分けるポイントをお伝えしたいと思います。

離職率が異常に高い
一般的に新卒のケースですが入社後3年間で30％が離職すると言われています。そこが1年で30％が離職している、2年間で50％が離職している、などの場合は離職率が異常に高いと言えるでしょう。離職率が高い企業は、労働環境が悪いなどの問題があると推測することができるので避けた方がよいでしょう。

求人数が社員数に対して以上に多い
全社員数が50人しかいないのに80名募集している会社などがあったら、明らかにおかしいですよね。中には新規事業の立ち上げといった理由で大量採用を行うケースもありますが、全社員数を超えるような事は無いはずです。こういった企業は、大量に辞める事を見越して採用していると疑った方が良いでしょう。

聞いていた条件と実態がかけ離れている
こちらは入社前に知ることは難しいかもしれませんが、社員訪問を行うことによりある程度は対策が可能です。当初聞いていた給料よりも圧倒的に少ない額だった、正社員として雇用されたはずが実は契約社員であったなど、大問題に発展するケースも多いです。本当の条件を隠して募集している企業はそこまでしなければいけない理由が存在すると考えたほうが良いでしょう。

残業時間が月100時間超え
一番わかりやすい基準は残業時間ではないでしょうか。100時間というのは1営業日当たりに換算すると5時間です。休日出勤を強いられている場合には、更に長くなるでしょう。繁忙期や決算期であればある程度仕方ない部分もありますが、100時間超えが常態化している場合はブラック企業であると判断できるのではないでしょうか。入社前に判断する方法としては、休日に会社に電話をかけてみる、採用担当者からのメール送信時間を見てみる、会社の向かいに張り込んで消灯時間を確認するなどがあります。

暴力がまかり通っている
現代においてはあまり聞かなくなりましたが、暴力が横行している会社もブラック企業であると言えるでしょう。肉体的に強い者の意見がまかり通っているようでは戦国時代と何も変わりません。またそもそも暴力は犯罪行為なのでブラック企業云々以前に注意が必要です。

既卒がブラック企業に騙されないためには
ここまで、ブラック企業の特徴を上げましたが一番大切な事は正しい情報を仕入れることです。インターネット等を見ると、たいていどこの会社にも「ブラック企業である」という評判が書き込まれているものです。しかしそれは事実なのでしょうか。インターネットというのは匿名性から悪い噂が集まりやすい場所です。噂が人から人へ伝わる間に、誇張されて事実とは異なる内容になっている可能性もあります。
更に、インターネット上の情報はお金を払えばある程度操作が可能です。自社にとって都合の悪い情報を消す事も出来てしまえば、法に抵触しますがライバル会社の悪い噂を流すことも理論上は可能です。
そこで正しい情報の仕入れ先としておすすめしたいのが、転職エージェントです。転職エージェントは紹介した企業について伝えた情報に誤りがあった場合、責任を負わなくてはいけません。そのためエージェントは紹介企業について内情まで熟知した上で皆さんにご紹介しています。

ここでは既卒の方が受けることのできる求人についてご紹介します。世の中には様々な求人が出ており、どのような求人を選べばよいか分からないという方は是非職種から求人を選んでみてください。
新卒採用の場合は職種を選ぶというよりはむしろ会社を選ぶ感覚であったと思います。それは一旦総合職として採用し、入社後に配属を決めるケースが多いためです。しかし既卒の場合は中途採用と同様にあらかじめ募集職種が決まっているケースが多いため、先に職種を決めておくことがスムーズな就職活動を行うポイントになるでしょう。

営業職
営業職に求められることは、与えられた数字を必ず達成するという使命感、責任感です。よく、コミュニケーション能力や傾聴力などが営業職に必要な資質として挙げられています。もちろんそれらも大切ですが、あくまで数字を達成するために必要な能力にすぎず、まず最初に必要となるのは数字を必達する姿勢です。
近年、営業を「セールスコンサルタント」「コンサルティング営業」などと表現するケースが増えています。こちらは「コンサル」と入っていてもコンサル業界の職業という訳ではないので、勘違いしないようにしましょう。お客様の状況に合わせて提案していくことが「コンサルタント」の要素を含むため、このような呼び方になっています。

事務職
事務職は人気職種で応募者も多くなりがちですが、全くの未経験者でも応募可能な事務職はかなり少ないのが現実です。事務職に求められる要素としては、ワードやエクセルといったソフトを扱えることに加え気配りなど実務の中で磨かれるものがほとんど。どうしても経験者の方が有利になってしまいます。事務職を希望する場合には、相当苦戦を強いられるものだと思って臨みましょう。

技術職
既卒向けに募集している技術職は、主にＩＴ系のエンジニアを指します。エンジニアの場合は未経験からでもコツコツと勉強をしていくことでスキルを上げることができる特徴があります。JavaやC言語と呼ばれるプログラミング言語を操りＰＣを動かす事で顧客の課題を解決していく中で磨かれたスキルは、あなた自身に蓄積され資産となることも特徴です。将来的な転職もしやすいでしょう。

販売職
営業職と違うの？と思われるかもしれませんが、販売職は実際に店頭に立って個人のお客様向けに商品を販売する仕事です。そのため百貨店やデパート、家電量販店などが主な職場になり、土日休みではなくなってしまうデメリットはあります。一方でお客様と直接接する機会が一番多いため、お客様に喜んでもらった時のやりがいを感じやすい仕事でもあります。またマネージャーや店長へ昇進すると、接客だけでなく店舗を管理・運営していく能力が求められます。

求人票でチェックすべきポイント
いざ求人を見ようという時、どこに注目すればいいのか分からないという方も多いと思います。そこで求人票でチェックすべきポイントをお伝えしていきます。

給与
額面金額を記載しているのか、手取りの想定金額を記載しているのか確認しましょう。一般的には額面金額が記載されており、実際に振り込まれる金額は額面金額の8割程度にとどまる事が多いです。
では額面と手取りの違いは何でしょうか。額面とは、基本給に残業代や交通費などの手当を合計したものを指します。一方で手取りとは、額面から各種税金や保険料、社内預金積み立てなどを差し引いたものを指します。

福利厚生
社会保険の有無については必ず確認しておきましょう。「社会保険完備」という場合には「雇用保険」「労災保険」「健康保険」「厚生年金保険」の4つが完備されていることを指します。
またボーナスの有無や、ある場合はどういった基準で支給されるのかなど具体的に確認すると後々トラブルになることを避けられるでしょう。退職金についても同様です。退職金はあって当然と思っている方もいますが、必ず支給しなければいけない義務は会社にはありません。一定以上の勤続年数があることを支給の条件としている会社も多いため確認しておきましょう。

働き方
働き方に関しても、後になって「こんなはずではなかった」となりやすい分野です。労働時間や休日休暇については要チェックです。週休二日制と完全週休二日制の違い、分かりますでしょうか。週休二日制は、ひと月のうち1週でも2日の休みがある週があれば良いのです。毎週2日間休めるわけではありません。
このように既卒の方が求人を探すにあたり気を付けるべきポイントは複数あります。複雑すぎて自分ひとりでは難しいという方は、是非エージェントのご利用をおすすめします。